有路昌彦近大准教授食縁社長

     養殖を語る
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NHKニュース おはよう日本 総合午前4時30分~午前8時00分 6時、7時過ぎ
▼うなぎの減少が深刻化する中、生態を解明する最新研究に期待が。“かば焼きの将来”は?
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産経ニュース【きょうの人「霜降り養殖ブリ」を世界へ
 「日本が誇る養殖技術で世界を取りに行く」

 11月上旬に開催された養殖魚の加工・輸出会社「食縁の社長就任会見でこう宣言した。衰退がいわれて久しい日本の養殖・水産業をもり立てる立役者として期待がかかる。
 食縁は、マグロの養殖で有名な近畿大や和歌山県新宮市などの支援で昨年5月に設立。脂質を含む軟らかい身が特長の「霜降り養殖ブリ」を中心に、当面は北米市場に売り込む。
 すしを含む日本食の人気が世界的に高まっており、生食用水産物の需要も急激に拡大している。
 「日本の高品質の養殖魚が売れないわけがない。日本の養殖技術が、工業製品に並ぶメード・イン・ジャパンの技術であることを世界に示したい」
 生物資源経済学が専門で近畿大水産経済学研究室の准教授。京都大大学院修了後、大手銀行系シンクタンクで経済協力開発機構(OECD)水産委員会の政府代表団員として水産物の国際交渉を手がけた。当時から日本の養殖技術の高さを認識していたが、これまでは漁業関係者らに経営再建指導などをするだけで、自身が事業者としてリスクを負うことはなかった。
 今回、自らが社長として養殖魚輸出の指揮を執ることを決めたのは、「誰かにやってもらうのでなく、自分がやらなければならない」と気付いたためだ。

 福岡県生まれ。父親がトラフグ養殖業を営んでいたこともあり、子供のときから魚が大好き。「おいしい魚で世界の人を喜ばせ、日本の水産業も成長する。みんなが幸せになる仕事ができることに、わくわくします」(平沢裕子)
 
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最近の新聞記事:http://www.sankei.com/search/?q=%E6%9C%89%E8%B7%AF%E6%98%8C%E5%BD%A6&r=reflink

1、近大、「うなぎ味のナマズ御重」24日に限定販売 東西直営店で各30食
...開発した同大の有路昌彦准教授は「今はウナギの代替品だが、将来的にはナマズの蒲焼きも定着させたい」と説明。全国での本格的な養殖に向けた体制作りも進めていく。..2015年07月16日[ 経済 ]

2、今度は「ウナギ味のナマズ」! 近大が開発に成功 今冬にも一般販売
...同大農学部の有路昌彦准教授が、代替魚として完全養殖技術が確立しているナマズに注目。地下水で育てることで「泥臭さ」を除き、エサを工夫することで淡泊な身に脂を乗せることに成功した。成長が早くエサ代も安いため、ニホンウナギの半値以下で販売できる。  かば焼きにされた...2015年07月13日[ 産経WEST ]

3、近大が「ウナギ味のナマズ」試食会 ほぼウナギと合格点
 開発を担当した農学部の有路昌彦准教授は取材に応じ「今後1年程度で約10万匹の生産を目指したい」と目標を語った。  ウナギ養殖に必要な天然稚魚(シラスウナギ)の漁獲量は近年、乱獲などの影響で減少傾向にある。近大はウナギの代替品として、食感が似ていて養殖技術が確立されている...2015年07月13日[ ライフ ]

4、【関西の議論】ナマズのかば焼いかが!?「マグロ」の近大がウナギ化に成功…見た目も味もそっくりの衝撃
... 有路昌彦氏(40)は結果を総括し、「想定をはるかに超えた反響があった」と満足そうに話した。  当初、ナマズは食用としてはなじみが薄く、消費者に抵抗があることも心配されたが、そうした懸念はうれしい形で裏切られた。 ■代わりを探し続けて…  ウナギ味の...2015年05月22日[ 産経WEST ]

5、【日本の議論】「いつまで続ける」牛の放射性セシウム「全頭検査」 “基準値超ゼロ”に年間1億円の自治体...
大学農学部の有路昌彦准教授は「これまでの検査で検出限界以下が確認されているなら、安心を得ることを目的とした検査がもはや必要とは思えない」と指摘する。  東京電力によると、原発事故に伴う風評被害対策のために必要な経費は損害賠償の対象といい、牛肉の検査費用も地域に...2015年03月04日[ ライフ ]

6、【日本の議論】「いつまで続ける」牛の放射性セシウム「全頭検査」 “基準値超ゼロ”に年間1億円の自治体...
大学農学部の有路昌彦准教授は「これまでの検査で検出限界以下が確認されているなら、安心を得ることを目的とした検査がもはや必要とは思えない」と指摘する。  東京電力によると、原発事故に伴う風評被害対策のために必要な経費は損害賠償の対象といい、牛肉の検査費用も地域に...2015年03月04日[ プレミアム ]

7、【きょうの人】有路昌彦(ありじ・まさひこ)さん(39) 「食縁」社長の近畿大准教授 「霜降り養殖ブリ...
 「日本が誇る養殖技術で世界を取りに行く」  11月上旬に開催された養殖魚の加工・輸出会社「食縁」の社長就任会見でこう宣言した。衰退がいわれて久しい日本の養殖・水産業をもり立てる立役者として期待がかかる。  食縁は、マグロの養殖で有名な近畿大や和歌山県新宮市な...2014年11月15日[ ライフ ]

8、食品の放射性セシウム基準値、科学的根拠に基づき見直しを
大学農学部の有路昌彦准教授は「内閣府食品安全委員会のリスク評価では『暫定基準値でも十分安全は確保されている』とされ、現在の基準値が、より安全性を担保しているわけではない」と指摘。  そのうえで、「『安心対策』を重視した基準が、結果として被災地復興の阻害要因にも...2014年05月26日[ ライフ ]

9、福島・コメの全袋検査 「安全アピール」2年160億円、成果は?
大学農学部の有路昌彦准教授は「食品の安全を担保するにはモニタリング検査で十分。東電が負担する費用は最終的には国か電気利用者が払うわけで無料ではない。国家予算は無尽蔵にわき出すわけではなく、実際は国債という借金を使ってやっている。風評対策は、検査を増やす前にまず...2013年11月18日[ ライフ ]

10、 【モー安心? 変わるBSE対策】(上)やめられない「全頭」
 ■国内検査緩和 20~30カ月補助継続
 見直しが進められている国のBSE(牛海綿状脳症)対策。今月から米国産牛肉の輸入条件が緩和されたのに続き、4月からは国産牛の検査対象も緩和される。ただ、科学的に「安全対策として意味がない」とされ、日本以外の国では実施されていない全頭検査は自治体負担で4月以降も続けられる見通しだ。日本のBSE対策を検証する。

 ◆市場混乱を考慮
 平成13年9月、日本で初めてBSE感染牛が見つかり、翌月から全頭検査が始まった。厚生労働省は17年に検査対象月齢を「20カ月」超とし、3年の経過措置を経て、20年7月に20カ月以下の国費補助を打ち切った。しかし、全ての自治体が独自予算で全頭検査を実施、現在に至っている。
 昨年10月の内閣府食品安全委員会の答申を受け、厚労省は今年4月から検査対象月齢を「30カ月」超に引き上げる。ただ、本来なら新たに自治体負担となる「20カ月超、30カ月以下」の検査費用補助は継続される。このため、4月以降も全ての自治体が引き続き、全頭検査を実施する見通しだ。
 厚労省監視安全課は「和牛は30カ月前後での出荷が多く、30カ月で区切ると市場が混乱する」と説明。見直しは「(さらに検査月齢の緩和が見込まれる)食安委の2次答申の際に行う」としている。2次答申は今夏にも出るとみられ、その場合、検査対象月齢がEU(欧州連合)並みの「72カ月」超に引き上げられる可能性もある。
 一般に、黒毛和種30カ月前後▽ホルスタイン18~22カ月▽交雑種25~30カ月-で食肉になる。20カ月以下で食肉になる牛は少なく、これまでは全頭検査のための自治体負担は数十万円が多かった。しかし、検査月齢が30カ月よりさらに引き上げられれば、自治体負担は数百万~数千万円にはね上がる。財政の苦しい自治体にとって、全頭検査の継続は頭の痛い問題だ。

 ◆判断は自治体任せ
 酪農が地場産業の北海道の24年度のBSE検査費用(検査キット代、消耗品など)は1億4800万円。このうち国の補助は1億400万円。国の補助が30カ月で打ち切られた場合、道の負担は2千万円増の6400万円となり、さらに月齢が引き上げられた後も全頭検査を継続すれば1億円近くになる。
 今後の国の検査月齢引き上げに備え、道は昨年11月、食の安全の専門家と消費者、生産者らで構成する「BSE専門部会」を立ち上げた。ただ、家畜衛生担当課は「全頭検査をやめることで北海道産牛が売れなくなることを心配する生産者は多い。北海道はBSE発生が多かっただけに、率先してやめるのは難しいだろう」と打ち明ける。
 年間9万頭の牛を処理する東京都の場合、23年度の国の補助は約3900万円。20カ月以下は1%未満と少ないが、30カ月で区切れば半数が該当し、補助打ち切りによる独自負担は1950万円が見込まれる。食品監視課は「今後、国の補助見直しが決まった時点で全頭検査を継続するかどうか検討したい」とし、当分は様子見の構えだ。
 全頭検査が牛肉の安全のために必要な措置なら継続もやむを得ない。しかし、国際的に認められたBSEの安全対策は異常プリオンが蓄積される特定危険部位(SRM)を除去することだ。
 近畿大学農学部の有路昌彦准教授(食料経済学)は「食安委の科学的判断を受け、『30カ月以下の検査は不要』としたのに補助を継続するのは地方行政に判断を投げており、非合理。リスク対応の基本枠組みに従い、国は科学的根拠に基づき正しい判断を示し、消費者の受け入れを促す方向にかじ取りをしっかりすべきだ」と話している。
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【用語解説】BSE: 牛の病気の一つ。「BSEプリオン」と呼ばれる病原体が主に脳に蓄積し、脳の組織がスポンジ状になり、異常行動・運動失調などを起こし、死亡する。1986年頃、英国で発生。その後、BSEに汚染した肉骨粉を輸入した欧州や日本、米国に広がった。95年に英国で変異型クロイツフェルト・ヤコブ病患者が初めて確認され、BSEプリオンの摂取によることが示唆されている。

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No.35172014年6月19日(木)NHK]総合TV放送養殖ビジネス
国際競争時代~日本の活路は~
行き詰まる日本の養殖業 試練迎える産地激化する養殖ビジネス 国際競争に日本は
ブリが最有力と思っていい? 有路昌彦
そうですね。やっぱり日本でしか生産できない魚なんですよね。種苗もそうですし、成育環境もそうなんですけど。
今、世界では非常に魚が食べられるようになってますけども、その中でも、いわゆるマグロとサケに次いで、ブリというのは3番手に評価される魚になってますんで。
ただですね、それだけでは日本のビジネスは勝てないんで、いわゆるマダイであるとか、トラフグであるとか、ヒラメとか、いろいろなものを持っていって、その中でブリが主流になっていくのはあると思うんですけれども、いろいろな魚種で勝負するのが一番、日本にとってはいい戦略だと思いますね。

ASCのような認証制度とどう向き合っていけばいい?

そうですね、国際的なマーケットで言うと、ああいうラベルをつけるってことは非常に重要で、ああいう識別可能性というのは、やはり非常に商品力を持たせるうえで大きな鍵になるんですね。
これは日本もそれを知っておくべきだと思うんです。
ただですね、やはり順番はまず衛生管理、これはきちっとできている、安全性の話です。
2つ目は品質。
3つ目にようやく環境がくるんですよね。
そういう順番で認証なり、ラベルなりをつけていくということをやると、十分、競争力は持てるんじゃないかなと思いますね。
(それぞれのそういう分野では、認証制度が?)
存在していますね。

業者がたくさんいる中、摩擦を生まずにどう体制を作る?
そうですね。ただ、実際生産される方々っていうのは現場の方々なので、つまり養殖業者さんなんですよね。
この人たちは、日本の最高の技術を持っている人たちそのものなわけですから、この人たちが個人でする状態ではなくて、組織で、つまり会社形態の中で技術者として入り込めるような状況というのを作るほうが、恐らく大規模化の鍵だと思うんですね。
あくまで排除するのではなくて一緒にやると、中で一緒に働いて、勝ちを取りにいくっていうところが、答えなんだというふうに思いますね。
それにあと1点加えると、そういうふうに大規模化していくってことで輸出が増えていくと価格も上がってきますから、中小もどんどん経営がよくなると思いますけど。

日本のポテンシャル、潜在力をどう見る?
テンシャルは世界最高だと思います。これは間違いないでしょう。海も非常に広いですし、技術もたくさんあって、そして人もいると。
こういうふうな中で、さらに文化も持っているということを考えると、世界に日本の魚を出していって、世界のマーケットを取ったらいいんじゃないかと思います。
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うなぎ味”のなまず 07月13日 19時51分 “うなぎ味”のなまず
絶滅のおそれがあるニホンウナギの代わりにできないかと、近畿大学の研究グループがうなぎのような味がするなまずを開発し、大阪で試食会が開かれました。
「うなぎ味」のなまずの試食会は大阪・北区の飲食店で開かれ、報道関係者など30人あまりが参加しました。
このなまずは奈良市にある近畿大学農学部水産学科の有路昌彦准教授の研究グループが、およそ6年間かかって研究を重ね、開発しました。
試食会には蒲焼にしたなまずが用意され、試食した人は、「本当にうなぎの蒲焼のようです。おいしい」と話していました。
なまずはもともとは淡泊な白身魚で、研究グループは、試行錯誤を繰り返しながら甲殻類のえさを多くしたり、鹿児島県のきれいな湧き水を利用した養殖場で育てたりすることでうなぎに近い味わいや歯ごたえを実現したということです。
有路准教授は、「味だけでなく栄養の面でもうなぎに負けないので今後、流通ルートを確立し、広く食べてもらえるようにしたい」と話していました。
「うなぎ味のなまず」は今月24日の土用の丑の日に大阪と東京の飲食店で限定30食ずつ提供されるということです。

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有路昌彦 経済・経営学的な手法から、水産業など食品産業の持続可能な方法を探る

我が国の水産業などの食品産業が、進展するグローバル化の中で世界の市場を勝ち取ることができるようになる方法を、経済学および経営学の手法を用いて研究しています。重要な地域産業である農林水産業は、日本の経済再建の切り札であるため「地方創生」が重点課題になっています。その中でも養殖業は最も可能性のある産業であると考えています。
具体的には、事業化、商品開発、食品リスクコミュニケーション、HACCPなど衛生管理の導入の方法と効果、消費者ニーズの把握、エコラベルの導入やマーケティング方法の検討を中心的に取り扱い、結果として経営再建と地域活性化を実現する戦略や政策の立案を、実践を通じて行っています。

大学生活でどんなことを学んで欲しいですか?そのためにどんな取り組みや工夫をされていますか?

多くの学生は、大学卒業後企業に就職して社会人になります。研究室ではビジネスに直結したことを教えますので、そこから社会に出て活躍できる実践的な能力を身につけてほしいと思います。そのため、やるべきことを決め、そこから逃げず、そしてそれを楽しむ柔軟でタフな人材を育てるべく、できるだけ実際のビジネスに触れる教育を心がけています。

どんな研究室ですか?
水産や食品、環境に関係するビジネスを学ぶ研究室です。そのビジネスの背景にある経営環境を学び、我が国の水産業養殖業を世界に勝負して勝てる産業にすることができる人材を育てます。そのため、現場に調査に行ったり、ビジネスのプランを皆で議論して考え出したりしています。なすべきことを楽しみながら行うことが、研究室の在り方です。

最後にメッセージをお願いします
水産経済学は、水産分野と実際の企業活動であるビジネスをつなぐ研究分野です。先輩の多くに商社や食品会社で活躍する人がいます。日本経済を地域から再生させたいという人、ビジネスや政策によって豊かな経済を実現したいという人はぜひ志望してください。

先生紹介(略歴)学歴 (大学~) 学校名 学部・学科・専攻
京都大学 農学部農林経済学科 京都大学大学院 農学研究科生物資源経済学専攻修士課程
京都大学大学院 農学研究科生物資源経済学専攻博士課程

職歴: (主要な職歴)
職務内容 :㈱UFJ総合研究所 研究員 民間シンクタンク役員
㈱自然産業研究所 取締役(現在兼務) ㈱食縁 代表取締役社長(現在兼務)

【委員歴】日本学術会議連携委員(食の安全部会幹事)(現在兼務)、内閣府食品安全委員会企画等専門調査会委員(現在兼務)、OECD水産委員会政府代表団員、MSC漁業管理認証技術審査員、水産庁「養殖業のあり方検討会」委員・リアルタイム事業有識者検討会委員、日本水産学会水産政策委員・編集委員、水産総合研究センター外部評価委員、全漁連委員、漁協再建マネージャー、等歴任

担当講義科目 漁業管理論、水産物マーケティング論、水産経済学演習

現在の専門分野:経営再建、マーケティング、計量経済学、食品リスクコミュニケーション 水産経済

現在の研究課題 :完全養殖の産業化(ビジネスモデル構築)に関する経済研究
            全国の漁業経営の再建と最適な制度設計に関する研究
            我が国水産業の輸出戦略に関する経済経営分析と実践に関する研究
            我が国水産業を成長産業化するための国際戦略策定と具体的方法設計の計量経済学研究

受賞歴受賞内容:地域漁業学会中楯賞 地域漁業学会学会賞  国際漁業学会学会賞 UFJ総合研究所理事長賞最優秀賞

主な研究活動内容:農林水産政策研究所研究「食料・農業に関する国境を越えた企業行動の実態とその国際貿易等への影響の分析」
             文部科学省「グローバルCOEプログラム:クロマグロ等の養殖科学の国際教育拠点」

【学会誌論文】直近のもの
 1.グローバル市場を攻めるこれからの養殖業(特集水産市場、拡大の羅針盤) 「AFCフォー  ラム」 2014.10
 2.京都府サワラの岡山市場における評価に関する価格分析:個別効果の検証による評価差  異に関する定量評価「日本水産学会誌」2014.9
 3.我が国の水産物消費の減少要因に関する定量分析:LA/AIDSによる家計消費分析「日本水  産学会誌」2013.7

【著書】
『日本漁業の持続性に関する経済分析』(多賀出版:2004.1)
『水産経済の定量分析-その理論と実践-』(成山堂:2006.5)
『水産業者のための会計・経営技術』(緑書房:2012.5)
『無添加はかえって危ない!?』(日経BP:2011.8)
『誤解だらけの「食の安全」』(日経プレミア新書:2014.7)
『思いやりはお金に換算できる!?』(講談社+α新書:2008.6)  (研究業績はこちら)

所属学会 (主要な所属学会) 日本学術会議、日本水産学会、国際漁業学会など

所属研究室  〒631-8505 奈良県奈良市中町3327-204 TEL(0742)43-1511
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研究者氏名 有路昌彦
所属 近畿大学 部署 農学部 水産学科 職名 准教授
学位 京都大学大学院農学研究科生物資源経済学専攻博士号科研費研究者番号 40512265

プロフィール:研究分野:水産学 / 水産学一般
2002年、京都大大学院農学研究科生物資源経済学専攻博士課程修了。UFJ総合研究所研究員・民間シンクタンクの役員などを経て、09年から現職。水産業の自由化やグローバル化について研究。経済協力開発機構(OECD)水産委員会の政府代表団員などの経験も持つ。 専門はグローバル化における持続可能な我が国の水産業のあり方に関する経済学研究。
経歴 2002年3月京都大学大学院 農学研究科博士課程生物資源経済学専攻
1997年4月1999年3月京大大学院 農学研究科修士課程生物資源経済学専攻
1990年4月1993年3月京都大学 農学部 農林経済学科

委員歴:
現在内閣府食品安全委員会 専門委員2013年4月-
現在和歌山市長期総合計画策定検討委員会 委員2012年4月
現在愛媛県伊予市産地高度化推進協議会 委員2012年4月 -
現在MSC 漁業管理認証技術専門員兼審査員2009年
現在日本水産学会 水産政策委員

受賞:
2013年8月国際漁業学会 学会賞
2006年11月地域漁業学会 地域漁業学会学会賞
2004年12月UFJ総合研究所 UFJ総合研究所理事長賞最優秀賞
2003年10月地域漁業学会 学会奨励賞

論文
小型浮魚類漁業の生産構造と経済的最適水準の考察 地域漁業研究 41(2) 2001年6月
ブリ養殖の生産要素代替と規模の経済性からみた経営分析 地域漁業研究 42(3) 2002年8月
日本水産物需要予測-AIDSECMとCEDSによる計量分析-有路 昌彦, 多田 稔, 多屋勝雄食品流通研究 2 2002年10月
京都府ズワイガニ資源管理に関する経営分析および市場分析 有路 昌彦, 高原淳志, 山崎淳地域漁業研究 43(1) 2002年12月
サケの消費の変化と輸入の増大が価格の変化に及ぼす影響地域漁業研究 43(3) 2003年4月
Misc我が国の水産物消費の減少要因に関する定量分析?LA/AIDS による家計消費分析 日本水産学会誌 79(4) 711-717 2013年
近年我が国ではいわゆる「魚食離れ」が進んでおり,日本の水産物市場の規模を維持するために,様々な政策が施されている。しかし「魚食離れ」の原因が特定されているとは言い難い状況である。そこで効果的な対策を行うために本研究ではこの我が国で発生する「魚食離れ」を定量的に分析し原因の特定を図ることにした。家計調査年報のデータを用いた需要体系分析を行った結果,水産物家計消費量の減少は,所得の減少によって,消費が相対的に支出弾力性の低いより下級財の豚肉や鶏肉にシフトした結果であるということができる。

我が国の漁業協同組合の財務・経営分析有路 昌彦, 松井 隆宏日本水産學會誌 = Bulletin of the Japanese Society of Scientific Fisheries 78(4) 742-748 2012年7月
我が国の漁協は,沿岸漁業の経営に関し極めて重要な役割を担っている。経済事業だけでなく資源管理も行う共同体的管理組織としての一面があるため,漁協の経営は,我が国の沿岸漁業の経営に繋がる。しかし,全漁連のデータを用いた財務分析の結果,漁協の経営状況は全国的に厳しい状態にあり,労働生産性が低く,人件費と業績がほとんど連動していないことが明らかとなった。このような問題の改善のためには,事業モデルの見直しや,経営環境の変化に対応できるような人事制度,マネジメント体制が必要であり,早急な経営指導が望まれる。

食品添加物が水産練り製品価格にもたらす影響:─ヘドニック・アプローチによる解析─大石 太郎, 有路 昌彦, 高原 淳志, 大南 絢一, 北山 雅也, 本多 純哉, 荒井 祥
フードシステム研究 19(1) 2-11 2012年We investigated the impact of food additives on the price of fish paste products by using a hedonic price approach. For our research, food additives include preservatives, coloring materials, sweeteners, pH adjusters, polysaccharide thickeners, ca...

マグロ類消費選好の加齢効果と所得効果に関する定量分析日本水産學會誌 = Bulletin of the Japanese Society of ScientificFisheries 77(2) 199-204 2011年3月
マグロ類は我が国で消費される最も重要な魚種のひとつである。供給面において構造が変化しつつある一方,価格は低迷し,背景に需要側の変化があると考えられる。 秋谷は加齢効果を指摘した上で,魚離れが背景にあると定性的に分析しているが,定量分析ではない。本研究では加齢効果と所得効果に焦点を当て,消費選好をパネル分析で把握した。その結果世代によるマグロ類購入金額の違いは,加齢効果と所得効果によって明確に規定されていることが明らかになった。さらに家計の実所得の減少がマグロ類購入金額の減少の要因であった。

養殖生産物の認証制度日本水産學會誌 = Bulletin of the Japanese Society of Scientific Fisheries 76(5) 2010年9月 (c) 2010 日本水産学会https://www.jstage.jst.go.jp/article/suisan/76/5/76_5_977/_article/-char/ja/

書籍等出版物
日本漁業の持続性に関する経済分析 有路昌彦多賀出版 2004年5月
水産経済の定量分析‐その理論と実践‐有路昌彦 成山堂書店 2006年8月
日本の水産業を考える-復興への道-, 多元的な資源管理と産物価格分析 有路 昌彦, 倉田 亨 (担当:共著)2006年
思いやりはお金に換算できる!?有路 昌彦講談社新書 2008年6月 講演・口頭発表等テキストで表示
現場で使う魚類養殖経営学・・・そして将来について [招待有り] 有路昌彦全海水平成24年度全国大会 2013年2月

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有路 昌彦 (アリジ マサヒコ)
所属農学部 水産学科 職名准教授 学位博士(農学) 専門 水産経済学、食品リスクの経済分析、計量経済学、経営学、食料経済学

コメント
日本学術会議連携会員、食品安全委員会など国の政策に関わると共に、水産業を核とした地域再生や経営再建を行う。国内水産業の国際展開のための研究および実践を進めている。

備考
<報道関連出演・掲載一覧>
●2015/06/01 NHK総合「おはよう日本」  ウナギ味のナマズについて。
●2015/05/27 読売テレビ「朝生ワイドす・またん!ZIP!」ウナギ味のナマズについて。
●2015/05/26 UHB北海道文化放送「みんなのテレビ」ウナギ味のナマズについて。
●2015/05/26 産経新聞  ウナギ味のナマズについて。
●2015/05/24 日本テレビ「真相報道バンキシャ!」ウナギ味のナマズについて。
●2015/05/21毎日放送「あさチャン!」ウナギ味のナマズについて。
●2015/05/21 朝日新聞  ウナギ味のナマズについて。
●2015/05/20 フジテレビ「とくダネ!」  ウナギ味のナマズについて。
●2015/05/19 日本テレビ系「スッキリ!!」  ウナギ味のナマズについて。
●2015/05/14 読売新聞  養殖ブリの輸出ついて。
●2015/05/14 TBS「Nスタ」  ウナギ味のナマズについて。
●2015/05/14 日本テレビ「news every」  ウナギ味のナマズについて。
●2015/05/12 フジテレビ「直撃LIVE グッディ!」ウナギ味のナマズについて。
●2015/05/12 毎日放送「VOICE」  ウナギ味のナマズについて。
●2015/05/12 関西テレビ「ゆうがたLIVEワンダー」  ウナギ味のナマズについて。
●2015/05/12 毎日放送「ちちんぷいぷい」  ウナギ味のナマズについて。
●2015/05/12 テレビ朝日系列「モーニングバード!」  ウナギ味のナマズについて。
●2015/05/08 朝日新聞 夕刊  ウナギ味のナマズについて。
●2015/03/30 関西テレビ「ゆうがたLIVEワンダー」パンガシウスについて。
●2015/02/24 産経新聞 食品リスクについて。
●2015/02/07 日本経済新聞 養殖業と経営について。
●2014/12/29 テレビ和歌山「わかやま経済」近大生まれのブリの新展開。
●2014/11/28 日刊水産経済新聞  養殖トラフグについて。
●2014/11/27 朝日新聞  養殖トラフグについて。
●2014/07/28 NHK総合「ニューステラス関西」  うなぎの資源と消費について。
●2014/06/19 NHK「クローズアップ現代」  養殖業の国際展開について。
●2014/06/19 TBSラジオ「森本毅朗・スタンバイ!」
●2014/04/06 NHK総合「サキどり」日本の養殖業者のマーケット戦略や養殖技術の開発について。

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